■　広島大学附属福山中･高等学校の中高一貫教育　■


２　中高一貫教育のあゆみ

[出発］

　1962年当校の中高一貫教育は始められた。青年前期から青年期へ成長していく生徒の特質を生かす教育を行おうとしたもので、具体的な目標として次のことを掲げた。

中高一貫教育の教育目標

●将来どのような変化の中にも敢然と飛びこんでいける積極的な人間の育成。そのために、特に体力と意志力の育成に努める。

●　変化する社会の新しい課題に対処して、生きて働くことのできる幅広い柔軟な学力と応変的態度のできる主体的人間の育成。

●知、情、意のバランスのとれた全人的発達をめざす。

●各人の個性、可能性を最大限に伸長させ、多様な能力の開発によって自信をもたせる。

●人間尊重の精神に徹し、きびしさを求めあう姿勢の中で、ともに高まりあう人間関係をそだてる。

中高の教育の理想を掲げたもので、現在「２１世紀を展望した我が国の教育の在り方について」考えられている中高一貫教育の意義に通ずるものであった。

　中高一貫教育は、指導内容の配列を変えるだけでなしうるものではない。多くの例が示すように、高等学校の学習内容を中学校へ移行するということにおちいりやすいいが、当校では、学習は６年間で完成させるものであって５年間で終えるものではないと考えた。まず教師と生徒との意識の中から、中学校と高等学校との区別をとりさることから始まった。校内運営、生徒指導、クラブ活動などあらゆる教育活動が中高一体のものとしてすすめられた。このとき中学１学年から高校３学年までを１学年から６学年としたのである。そして、発達段階に応じて３区分し、教育第１部（１学年と２学年）、教育第２部（３学年と４学年）教育第３部（５学年と６学年）として、３教育部がそれぞれ目標を設け運営することとした。

[展開］

中高一貫教育体制の定着により、中高の区別の意識はなくなつた。そこで、1975年、教育体制を一体化させるために教育部を３区分していたのを廃し、１学年から６学年までを一本化した学年構成とした。生徒一人ひとりをより理解するための新しい試みとして、１・３・４・６学年をそれまでのＨＲを２組に分け各ＨＲ２０人で編成し、１・３学年各６ＨＲ、４・６学年各１０ＨＲとした。教科の授業は普通２組が１つになって受けた。２・５年生はＨＲ教室の確保ができないため２０人編成としなっかた。ＨＲ担任の数はそれまでの24人から40人になり、教官が共通の立場から生徒を指導することになった。
　1979年ＨＲ２０人編成を廃し、１・２・３学年各３ＨＲ、４、５、６学年各５ＨＲにもどした。公務分掌を校務部（教務、総務）、研究部、生徒指導部（生活、学友会、同和教育、進路）の３部とした。
　1984年に、教務、総務、教育実習、研究、図書、同和教育、進路指導、生活指導、学友会指導の９係とした。
学校の組織は以上のように展開してきた。

現在の運営組織図

　中高一貫教育の具体的な教育内容や授業方法等の研究は､全体で、また、教科で続けられた。1975年1976年の「マルチメディア学習に関する具体的方法の開発に関する研究」で、学習者の認識過程の構造を研究し、中高一貫の立場で、すべての教科が理論と具体的な指導法を研究した。1977年に「マルチメディアと授業の構成」で、「１　教科のねらい　２　授業設計とメディア　３　具体的な授業設計」と各教科が学習指導の本質を考え、授業方法、指導案をまとめ発表した。

　1976年から1978年の３年間、「高等学校の、主として低学年において、中学校教育との連携を図るため、教育内容の一貫性、継続性を考慮した総合的な科目の導入を図る教育課程の研究開発」を行った。生徒にとって「人間」として必要なものは何かという視点から、中高一貫教育で中高の接点における教育を研究し、４学年で実践した。「理科　人間を中心においた自然の理解『人間の科学』」教科における多様な科目のカリキュラム構想の総合化、「国語　総合学習『言語』」教科をこえた諸分野の指導体系の総合化、「英語　総合英語」教科における目標・指導内容および方法の総合化、を研究したものである。

　当校の「中等教育　研究紀要」にも、中高一貫教育の研究が記されている。特に第９巻（1965年）、第１０巻（1967年）は中高一貫教育を主題としたものであった。「中等教育　研究紀要」は1971年以後は毎年出されてきたが、各教科の中高一貫教育の実践が著されている。特に、保健体育科では教科全体で継続して研究してきている。

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